市場概況
日経平均
39,256.78
TOPIX
2,748.32
日経225先物
39,310.00
市場動向 (過去6ヶ月)
主要市場指標
指標 | 現在値 | 前日比 | 騰落率 | 52週間高値 | 52週間安値 |
---|---|---|---|---|---|
日経平均 | 39,256.78 | +485.23 | +1.24% | 40,125.36 | 34,876.21 |
TOPIX | 2,748.32 | +23.76 | +0.87% | 2,812.54 | 2,456.89 |
日経225先物 | 39,310.00 | -58.50 | -0.15% | 40,320.00 | 35,120.00 |
日経平均オプション | 256.75 | +8.25 | +3.31% | 278.45 | 189.32 |
東証一部 | 2,125.68 | +15.32 | +0.73% | 2,210.45 | 1,895.23 |
セクター分析
セクター別パフォーマンス (1ヶ月)
セクター別売買動向
ITセクター
-
ソフトバンクグループ
9984.T
¥8,450
+2.4%
-
任天堂
7974.T
¥65,800
+1.8%
-
セガサミー株式会社
6460.T
¥10,250
+3.1%
-
ファーストリテイリング
9983.T
¥58,400
-0.5%
自動車セクター
-
トヨタ自動車
7203.T
¥3,820
+1.2%
-
本田技研工業
7267.T
¥4,280
+0.8%
-
日産自動車
7201.T
¥785
-1.3%
-
三菱自動車工業
7211.T
¥645
+0.5%
医薬品セクター
-
武田薬品工業
4502.T
¥5,230
+1.5%
-
中外製薬
4506.T
¥9,850
+2.2%
-
第一三共
4568.T
¥4,780
-0.7%
-
大塚製薬
4578.T
¥3,640
+0.9%
トップ株
人気銘柄ランキング
順位 | 銘柄名 | 現在値 | 前日比 | 騰落率 | 出来高 | 時価総額 | 詳細 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
1
|
ソフトバンクグループ 9984.T |
¥8,450 | +200 | +2.42% | 12,546,800 | ¥12.8兆 | |
2
|
トヨタ自動車 7203.T |
¥3,820 | +45 | +1.19% | 8,754,200 | ¥44.6兆 | |
3
|
任天堂 7974.T |
¥65,800 | +1,150 | +1.78% | 3,254,600 | ¥6.6兆 | |
4
|
セコム 9735.T |
¥6,890 | +170 | +2.53% | 4,125,800 | ¥4.2兆 | |
5
|
武田薬品工業 4502.T |
¥5,230 | +75 | +1.45% | 5,682,300 | ¥5.8兆 |
経済指標
日本GDP成長率
+2.4%
日本消費者物価指数(CPI)
+2.8%
日本失業率
2.5%
経済指標の推移 (過去12ヶ月)
市場ニュース
日経平均、4万円台を目指して上昇。AI関連株が牽引
日経平均株価は本日、AI関連株の好調な動きに支えられ、39,000円台を更新しました。ソフトバンクグループをはじめとするIT企業の株価が大幅に上昇しています...
続きを読む日本銀行、利上げ政策の検討を強化。来月の会合が焦点
日本銀行は、国内経済の回復傾向が強まる中、利上げ政策の検討を強化していることが明らかになりました。マクロ経済指標の改善に伴い、政策転換のタイミングが市場で議論されています...
続きを読む日本の自動車メーカー、電動車向け投資を拡大。中国市場を睨む
日本の主要自動車メーカーが、電動車(EV)向けの投資を大幅に拡大する方針を明らかにしました。中国をはじめとするグローバルな電動車市場の拡大に対応し、新たな生産設備の建設や技術開発に力を入れます...
続きを読むニュース一覧
円安が進み、輸入企業の収益圧迫が深刻化。対策が急務
円安が進む中、原材料や部品の輸入依存度の高い企業の収益圧迫が深刻化しています。特に中小企業に与える影響が大きく、価格転嫁の難しい業種では経営危機に直面しています...
日本の半導体産業、再興策が本格化。国内生産体制の強化に向けて
政府は、半導体の国内生産体制強化に向けた施策を本格化させます。海外からの供給リスクを軽減するため、主要半導体メーカーと連携した投資計画を進めており、来年までに複数の新工場建設が予定されています...
6月の消費者信頼感指数、2年ぶりの高水準を記録。景気回復の兆し
6月の消費者信頼感指数が発表され、2年ぶりの高水準を記録しました。雇用情勢の改善や賃上げの進展が影響しており、個人消費の回復が期待されています...
日本の商業用不動産市場、投資額が前年比20%増加。海外資金の流入が目立つ
日本の商業用不動産市場における投資額が、前年比20%増加したことが明らかになりました。特に欧米からの投資家による物件買収が活発で、首都圏のオフィスビルや物流施設が人気の対象となっています...
最新の市場情報を定期的に受け取る
週に一度、日本株式市場の主要指標、注目企業、経済指標の変動など、最新の市場情報をメールでお届けします。
登録することで、プライバシーポリシーと利用規約に同意したものとみなされます。